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山ゆり

健康診断を受けていますか?

健康診断

健康診断のススメ

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皆さん、健康診断を受けられていますか?
会社勤めされている方なら、1年に1度は必ず受診されているかと思います。
それ以外の方(フリーター、専業主婦の方など)は、ご自身で健診機関を探して受診する必要がありますが、健康診断といっても種類も多く検査内容によって料金も異なるため、実際どれを受ければいいのかわからない、という方も多いのではないでしょうか。
本日は「健康診断のススメ」と題して、健康診断についてお話したいと思います。

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健康診断と法律

一般の会社では、新年度に入ってすぐに健康診断を行うことが多いため、4月〜5月はどこの病院や健診機関も大変混み合います。
なお、労働安全衛生法第66条の通り、社員に対して行う健康診断は会社の義務として定められています。

労働安全衛生法第66条
事業者は、労働者に対し、厚生労働省令で定めるところにより、医師による健康診断(第六十六条の十第一項に規定する検査を除く。以下この条及び次条において同じ。)を行わなければならない。

会社の義務とされていることから、健診費用も当然、会社が負担すべきものとされています。
しかし、一部の中小企業では、従業員の健康診断そのものを実施しなかったり、費用も出さない、という場合もあるようです。
そんな会社は正直よろしくないです。

雇い入れ時の健康診断

雇い入れ時の健康診断も、定期健康診断と同様に法律で定められています。

労働安全衛生規則
(雇入時の健康診断)
第四十三条 事業者は、常時使用する労働者を雇い入れるときは、当該労働者に対し、次の項目について医師による健康診断を行わなければならない。
ただし、医師による健康診断を受けた後、三月を経過しない者を雇い入れる場合において、その者が当該健康診断の結果を証明する書面を提出したときは、当該健康診断の項目に相当する項目については、この限りでない。

本来は会社負担のはずの雇い入れ時健康診断

この労働安全衛生規則 第四十三条の文面を解釈すると、こちらも当然、会社が負担すべきものとされています。
しかし、「ただし」の後がクセモノ。
「医師による健康診断を受けた後、三月を経過しない者を雇い入れる場合において、その者が当該健康診断の結果を証明する書面を提出したときは、当該健康診断の項目に相当する項目については、この限りでない。」の文を「悪用」し、「入社日前」に健康診断を受けさせて自己負担とさせる会社は多いようです。

就職活動して採用が決まると、入社日に必要書類を持参するよう会社から指示があるかと思います。
会社にもよりますが、年金手帳や住民票など色々な書類が必要になることが多いです。
そして、必要書類の中に「健康診断書」なんて記載されていると、当然入社日前に健康診断を受診しなければいけませんね。
その費用を会社側が負担してくれるなら良いですが、「入社日前」なので自己負担とされてしまうケースは多いようです。
一部の中小企業などに、このパターンが見られるようです。

健診費用も機関によりますが7000円〜10000円前後はかかるのが通常なので、痛い出費となります。
その気になれば、入社日前の健康診断は拒否も可能なのですが、採用される側はどうしても弱い立場にあるので、拒否する方はほとんどいないでしょう。
万一、健康診断を拒否して採用取り消しになったら・・・と思うと、拒否はできないのが心情と思います。

健康診断の受診項目

DarkoStojanovic / Pixabay

健康診断の検査項目

健康診断と一言でいっても、検査項目がたくさんあって、どれを受ければいいか最初はわからないと思います。
会社で受診する健康診断は基本的に「一般定期健康診断」というもので、検査項目そのものが法律で定められています。

労働安全衛生規則
第四十四条 事業者は、常時使用する労働者(第四十五条第一項に規定する労働者を除く。)に対し、一年以内ごとに一回、定期に、次の項目について医師による健康診断を行わなければならない。
一 既往歴及び業務歴の調査
二 自覚症状及び他覚症状の有無の検査
三 身長、体重、視力及び聴力の検査
四 胸部エックス線検査及び喀痰検査
五 血圧の測定
六 貧血検査
七 肝機能検査
八 血中脂質検査
九 血糖検査
十 尿検査
十一 心電図検査

上記の検査項目は本当に一般的なものです。
上記の検査だけでは足りないといった会社の場合、胃のレントゲン検査を追加したり、腫瘍マーカーなどの血液検査を追加したり、することがあります。
大腸がん検査として検便検査を行うこともあるかと思います。
化学物質を取り扱ったり、騒音が厳しい環境で仕事をされている場合は、有機溶剤検査や騒音検査などの特殊健診を実施することもあるでしょう。

会社勤めされていない方でも、通常はこの法令で定められた一般健康診断を受診されればおおむね問題ありません。
全額自己負担の場合の費用はおおむね7000円〜10000円程度でしょうか。
胃のレントゲン検査や検便検査などの追加オプションを付けるとさらに費用がかかります。
ご自身の健康状態と予算を見ながら、健診機関にご相談されるのがよろしいかと思います。

健康診断とは別に、「人間ドック」というものもありますがこちらについては今後別な記事で改めて書きたいと思います。

健康診断はどこで受けたらいいか

WerbeFabrik / Pixabay

健康診断はどこで受けたらよいか?

健康診断は、総合病院はもちろん、お近くの医院・クリニック、健診専門の医院・クリニック等で受診できます。
費用も健診機関によって異なります。

総合病院で健康診断を受ける

お近くの総合病院で健康診断は受けられます。
総合病院での健康診断を受ける場合、完全に健康診断専門窓口があって完全予約制なら良いのですが、そうではない病院が多いかもしれません。
予約制ではない場合、他の外来患者さんと同じく並んで受付するため、長い待ち時間が発生する可能性があります。
費用も他の健診機関に比べ高くなりがち。
また、総合病院は健康診断専門ではないため、健診専門の機関に比べてサービスも劣るかもしれません。
ただし、メリットとしては万一、健康診断で要精密検査などの病気が発覚した場合、紹介状などを発行する手間がなく再度同じ病院でスムーズに検査を受けられることです。

町の一角にある小さな医院・クリニックで健康診断を受ける

町の一角にある医院・クリニックでも健康診断を受けられることがあります。
ただ、こちらもやはり上の総合病院と同様に健康診断専門ではないため、待ち時間が発生したり、サービスが見劣りする可能性があります。
また、検査のための設備も充実していない場合も多く、受診できる検査項目が少ない可能性があります。

健康診断専門の機関で受ける

私のオススメはやはり健康診断専門の機関で受けることです。
クリニックでの健診は完全予約制の場合が多く、予約した時間に行くと非常にスムーズに検査が受けられます。
健康診断に特化しているため、スタッフも手馴れており、サービスの質も良好です。
費用も総合病院で受診する場合に比べて安く済むことが多いです。
デメリットとしては、要精密検査などの病気が発覚した場合に紹介状を作成してもらう手間が発生し、別の総合病院に出向く必要があることです。

出張健康診断で受ける

健診機関がレントゲンバスなどを用いて会社に訪れて健康診断を行う「出張健診」で受診される方も多いのではないでしょうか。
従業員がわざわざ交通費をかけてクリニックなどに出向く必要がなく、とても便利です。
広めの会議室などに、採血ブース、心電図ブースなどをセットし、それぞれの場所で検査を行う形になります。

ただし、会社で出張健診を利用するには、ある程度の人数の従業員(受診者)が必要になります。
健診機関も医師や看護師の出張、バスの配車手配などで費用がかかります。
あまりにも少人数だと赤字になってしまう可能性があるため、少人数の会社の場合はお断りされるケースが多いと思います。
少人数でもやるという健診機関も中にはあるかもしれませんが、基本的にはある程度の人数が揃った会社向け(最低でも従業員20〜30人以上)です。
また、健診を依頼する場合は、ある程度の広さの会場(会議室等)を用意する必要があります。

出張健診のデメリットとしては、やや「流れ作業的」なところでしょうか。
健診機関も限られた時間の中で全受診者の検査を行うため、時間に追われながらのスピード勝負となります。
そのため、クリニック等で受診する場合に比べて、ややサービスの質が見劣りするかもしれません。
ただ、仕事中の合間に受診できるというメリットは大きいですよね。

ぜひ健康診断を受けましょう!

会社勤めされている方なら1年に1度は健診を受診されていると思いますが、そうではない方で最近健康診断を受けてないな〜と思ったらぜひ受けてみてください。
特に35歳を過ぎられたら、定期的に受けられることをおすすめいたします。

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